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求人トピックス

2023.12.04

薬剤師の有効求人倍率と転職トレンド【2023年冬】

白衣女性のバストアップ
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コロナ禍が終わった今、薬剤師の転職市場はどのように変化したのでしょうか。厚生労働省が発表した有効求人倍率の変化を追いながら、最近の転職トピックスを紹介します。

コロナ禍で落ち込んだ有効求人倍率は回復傾向

厚生労働省の「一般職業紹介状況」によると、医師・薬剤師の2018年の有効求人倍率は5.84倍と高水準でした。

有効求人倍率は有効求人数を有効求職者数で割って算出されるため、5.84倍というのは薬剤師1人に対し5つ以上の求人があることを意味しています。

しかし、新型コロナウイルスの感染拡大により市場は大きく変化。2021年10月には1.89倍にまで落ち込みました。受診控えが起こり、処方箋枚数が大幅に減少したことで経営難に陥った薬局が増えたことが要因です。

2023年6月には2.98倍にまで回復したものの、コロナ禍前のような高倍率には届かない見込みです。一方、同時期の全職種の平均有効求人倍率は1.20倍。他職種と比較すれば薬剤師はまだ売り手市場であり、職場を選んで転職できる状況といえるでしょう。

求人数が増えない要因

薬局を取り巻く環境は大きく変化しており、薬局の経営は年々厳しさを増しています。主な要因は薬価差益と調剤報酬の改定です。薬の販売価格である薬価は国が決めています。仕入れ価格は医薬品卸と薬局など医療機関との交渉によって決まるため、薬局は差益を得ることができます。

かつては薬価と仕入れ価格の差が大きく、薬価差益が30%以上あった時代もありました。しかし、国による見直しが行われるたびに薬価は徐々に引き下げられており、現在は薬価差益で大きな利益を上げることが難しくなっています。

また2年に1度行われる調剤報酬改定では、対人業務への加算は増えているものの、全体としては改定ごとに報酬が下がる傾向に。そのため薬局経営が厳しく、より優秀な薬剤師をしっかり採用しようとする薬局が増えているのが現状です。

最新の転職トピックス

以前ほどの売り手市場ではないものの、他職種と比べれば転職しやすい薬剤師。最新の転職トピックスを押さえておきましょう。

高齢化・医療の進化に伴い、ニーズが拡大

年を重ねれば医療機関にかかる回数が増えるため、高齢化が進んだことにより薬剤師のニーズも高まっています。同時に医療・医薬品の進化に伴い、薬剤師の専門性が高く評価されています。

また、在宅医療の推進もあり、医療チームの一員として地域医療に貢献する機会も増加。患者様やそのご家族に薬の管理、薬剤情報の提供など積極的にコミュニケーションをとることが多く、今まで以上に高いコミュニケーション力が求められる時代になっています。

労働環境の改善が進む

かつては男性薬剤師の割合が多かったものの、1974年に男女の比率が逆転。国に届出をしている薬剤師数は321,982人(2021年)です。男女別にみると、男性が124,242人(38.6%)、女性が197,740人(61.4%)と女性の比率が多い状況が続いています。

育児をしながら働けるよう労働時間の短縮、休暇制度の充実など、福利厚生が改善された結果、誰もが働きやすい環境が整ってきています。

地域差が大きい

都市部は薬剤師が充足傾向にありますが、地方では不足気味。そのため地方では高年収求人が多くなっています。

他職種のように都市部のほうが収入が良いとはいえません。

調剤薬局・ドラッグストアでの求人が多い

調剤薬局、ドラッグストア、医療施設、製薬企業、行政機関、大学など薬剤師が活躍できる場所は多岐にわたりますが、最も多く薬剤師が働いているのは調剤薬局・ドラッグストアです。

その数は年々増えており、1982年には4万人程度でしたが、2021年には約18万人まで増加。働いている薬剤師のほぼ半数を占めています。

特にドラッグストアは、調剤の必要がないOTCメインの求人も多いのが特徴です。自宅近くで職場が見つかる、パート・アルバイトの求人が豊富など、ブランクがある方の復帰にもおすすめといえるでしょう。

ただし、ドラッグストアではレジやお客様対応、商品の品出しといった医療関係とは異なる仕事をこなす必要がある点に注意しましょう。

知識のアップデートは必須

薬剤師が関連する法律や制度は日々新しくなっており、日ごろのアップデートが必須です。特にブランクがある場合、慣れない科目が多い薬局に転職する場合は要注意。厚生労働省のホームページで最新情報を確認できるので、必ずチェックをしておきましょう。

あわせて新薬の知識も学んでおく必要があります。特に作用機序が違う場合は、何が異なるのか説明する必要があるため、しっかりと理解しておきましょう。

オンライン服薬指導

コロナ禍でオンラインでの診療・服薬指導が浸透しました。今後、さらに加速することが見込まれており、薬剤師としての働き方が大きく変わる可能性があります。

関連する法律、動向などを注視しておきましょう。

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2020年時点で調剤薬局数の店舗数は約6.1万件。この数は全国にあるコンビニエンスストアの店舗数、約5.6万件よりも多いため、ひとりだけで理想の職場を見つけることは困難です。

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