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薬剤師の仕事・働き方・キャリアに関するトピックスから、最新の薬剤師求人、派遣や単発派遣に関する法律やルールまで。薬剤師の最新事情に精通したアプロ・ドットコムのスタッフが、就職・転職に役立つ記事を配信いたします。

派遣の基礎知識

2024.01.11

薬剤師の派遣・単発派遣で高時給を実現!狙い目求人の探し方・選び方

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せっかく働くなら、高時給で働きたいもの。派遣薬剤師はパートより高時給が実現しやすいうえに、働く曜日・時間を自由に選べる点が魅力です。「家事と育児の合間に稼ぎたい」「長いブランクを作りたくない」「副業をして収入を増やしたい」という方には1日から働ける単発派遣もおすすめです。

では、どんな点に注意して求人をチェックすればよいのでしょうか。高時給になる条件と求人で注目すべきワードについて解説します。

薬剤師が少ない地方の求人を選ぶ

時給は薬剤師の充足度によって変動します。つまり、都心部や駅に近い職場といった薬剤師が集まりやすい地域の時給はそれほど高くありません。また、福岡や広島のような薬科大学が多いエリアも、薬剤師が充足しているため時給は抑えられています。

一方、通いにくい職場、暑さ・寒さが厳しい地域、慢性的な人手不足に陥っているにも関わらず高齢化が進んでいる地方では時給が高くなります。なぜなら、薬局やドラッグストアの経営者が高い時給を払ってでも薬剤師を集めたいと考えているためです。

高時給で働くために引っ越しが必要な場合は、社宅を用意してくれる派遣会社もあります。冬期だけ地方で働く、観光しながら働く、Uターン・Iターンの下見をするなど、派遣薬剤師の働き方は自由自在。自分らしく仕事しながら年収アップがめざせます。

人手不足の調剤薬局、ドラッグストアを選ぶ

薬剤師は国家資格であり、薬剤師資格のない人が調剤や投薬を行うことはできません。また、厚生労働省令により1人の薬剤師が1日に扱える処方箋は40枚と決められています。そのため、一定数の薬剤師を集める必要があり、不足している職場では時給が高くなります。

人手不足の職場の場合、仕事が忙しいというイメージがあるかもしれません。しかし、派遣社員は投薬メインとなるため、正社員に比べると負担は少ないといえるでしょう。

急募・スポット求人を選ぶ

正社員の薬剤師が急に退職した、来週入社予定の薬剤師にキャンセルされたなど、突発的な欠員が出た場合、「急募」や「スポット」といったキーワードが求人票に記載されます。派遣に多い求人であり、急ぎの案件のため高時給が期待できます。

また、薬剤師の産休・育休の期間、新婚旅行・夏休みの間といった1~2週間のみ、手術・入院などの期間、11月~4月の繁忙期など、期間限定の求人も時給が高くなります。自分の予定と合うようなら、積極的に急募・スポット求人を活用してみましょう。

薬剤師が少ない薬局・ドラッグストアを選ぶ

ひとつの薬局・店舗に在籍する薬剤師が少ない場合、対応する業務の幅が広がるほか、他スタッフの休憩中などは薬局・店舗内に1人になってしまう時間が存在します。業務負担が大きくなるため、時給が高くなる傾向にあります。

さらに、薬局・店舗に1人で勤務するひとり薬剤師は、休憩が取りにくい、患者様が集中すると大変、調剤ミスのリスクが高いなど負担が大きくなるため、高い時給が提示されます。なお、派遣薬剤師は管理薬剤師になることが法律で禁じられているため、ひとり薬剤師でも管理薬剤師にはなりません。

複数日、複数時間帯の勤務で時給UP

週3日~と求人票に記載があっても週5日働ける、早番、遅番の両方に対応できる、土日祝日に出社できるなど、勤務に対する希望条件の幅が広い場合、時給がアップする可能性があります。

求人票に記載の条件より多く働ける場合は、派遣会社の担当者に相談してみてください。時給アップの交渉が成功することがあります。

「処方箋が多い/枚数増加により」と記載がある

取り扱う処方箋の枚数が多いということは、患者様も多く忙しいということです。即戦力や高いスキルが求められるため、時給が高くなります。とはいっても、派遣は投薬がメインになるため、十分な投薬経験があれば問題ありません。

単発・スポット派遣で働くためには条件がある

通常の派遣は数ヵ月~1年単位で雇用契約を結びますが、単発・スポット派遣は最短1日、長くても1~2ヵ月です。

2012年10月に労働者派遣法が改正され、労働契約が30日未満の短期契約派遣は禁止になりました。しかし、次の条件のひとつが満たされていれば、単発・スポット派遣で働くことが可能です。

・学生である

・60歳以上である

・本業の年間収入額が500万円以上ある

・世帯年収が500万円以上であり、主たる生計者ではない

なお、本業の年間収入が500万円以上であっても、公務員薬剤師と管理薬剤師は兼業が禁止されています。また、職場規定により兼業禁止になっていることがあります。兼業を検討する際は、本業の職場のルールを必ず確認してください。

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